Data Security

Alog ConVerter

Alogは、さまざまなITシステムの記録を自動で集約、分析する国産のSIEM製品です。

サーバアクセスログ市場国内シェアNo.1

※ALog開発元:株式会社網屋
重要ファイルに対する操作ログの取得は、情報漏洩など有事の際の有力な監査証跡となるため、社員による不正行為を抑止する上でも、最も基本的なセキュリティ対策です。

ALog ConVerterは、そうした今日の企業活動にとって欠かせない監査ログの取得を効率化する、アクセスログ管理ツールの決定版です。

ALog ConVerterは、ファイルサーバから出力された複雑な生ログを、実際にユーザが行った操作パターンへと変換することによって「誰が、いつ、どのファイルに、何をしたか」を直感的に把握することができます。監視対象サーバに常駐エージェントをインストールする必要がないため、ファイルサーバのパフォーマンスに影響を与えることなく、低負荷でログ取得が可能になります。
国内1700社以上もの導入実績を誇ることから、監査対応・コンプライアンス遵守の一環としても、安心してご利用いただけます。
アクセスログ検索システム画面

エージェントレスだから低負荷でログ取得

監視対象サーバにエージェントを常駐させる必要がないため、低負荷でログを取得することができます。生ログは圧縮してから収集するため、WAN環境や大規模なサーバ環境でも、容易にログ取得が可能です。

複雑な生ログを自動変換

対象サーバから収集した生ログを解析して、必要なログのみを抽出。直感的なアクセスログへと変換するため、「誰が、いつ、どのファイルに、何をしたのか」が一目瞭然です。

監視レポートを自動作成

事前に監視したい内容を設定しておくと、定期的に監視レポートを自動で作成します。レポート結果を社員に還元することで、不正行為の抑止に役立てることもできます。

大容量のログを圧縮し、ログ保管も効率的に

アクセスログは、元のログの数千分の一以下に圧縮して保管されるため、限られたリソースの中でログの長期保管が可能になります。過去のアクセスログは、独自の検索システムによって簡単に検索できるため、行方不明になったファイルを捜索する際にも、ご活用いただけます。

よくある質問

FAQ
Q

ALogとはどのような製品ですか?

A

ALogは、オンプレミスからクラウドまであらゆるITシステムのログを収集・分析・保管できる純国産のSIEM(Security Information and Event Management)製品です。「セキュリティの難しいをカンタンに」をコンセプトに、専門知識やノウハウがなくても高度なログ分析を行えるよう設計されています。内部不正対策やサイバー攻撃対策、監査対応、障害原因調査、勤務実態の把握など幅広い用途で活用でき、2023年度には国産SIEMとして出荷金額No.1の実績があります。

Q

ALogの最大の特長は何ですか?

A

最大の特長は、**特許取得の「翻訳変換技術」**です。各種システムが出力する複雑で膨大なイベントログを、「いつ・誰が・どのファイルに・何をしたか」が一目で分かる、人間が解読しやすい形式へ自動変換します。これにより非専門家でも内容を容易に理解できるうえ、翻訳変換によりデータ容量を最大1/200まで削減できるため、コストを抑えつつ大量のログを取り込めます。

Q

どのようなログを取り込めますか?

A

オンプレミス・クラウドを問わず、サーバー、データベース、ネットワーク機器、各種クラウドサービスなど多様なシステムのログを取得できます。イベントログ、Syslog、CSVなどのテキスト、JSON形式に対応し、API経由での収集も可能です。標準で豊富なテンプレートが用意され、AIによる取り込みアシスト機能により、設定から自動取得までスムーズに開始できます。

Q

ログの知識がなくても運用できますか?

A

はい。ALogは非専門家でも扱える設計が特長です。まず翻訳変換機能が複雑なログを分かりやすい形式へ自動整形し、目的別・機器別に定義されたレポート/アラートのテンプレートにより、導入直後から活用を始められます。さらにAIが平常時のアクセスパターンを学習して逸脱行動を自動検知・スコアリングし、優先度判断を支援します。加えて、必要に応じて**運用代行サービス(MDR)**を利用すれば、24/7の監視やインシデント分析・報告、監視ルールの最適化まで専門家に委託できます。

Q

価格体系はどのようになっていますか?

A

価格は「基本利用料」と「1日あたりの取得ログ容量」に基づくシンプルな体系です。監視対象の台数ではなくデータ量で課金されるため、スモールスタートから大規模運用までスケーラブルに拡張できます。特に翻訳変換対応システムでは、変換後の削減されたデータ容量を基準に課金されるため、コスト最適化が期待できます。

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